「環境」と「エネルギー」を軸に次代を拓く
　環境機器の老舗有力メーカー – 梶原鉄工所

温暖化ガス(CO2)の排出量実質ゼロを目指す「カーボンニュートラル」やSDGsを経営目標に掲げる動きが大手企業を中心に加速している。
この流れをビジネスチャンスと捉え、積極的に新たな事業展開を進めているのが1915年(大正4)創業の産業機器・環境機器メーカー「梶原鉄工所」(姫路市飾磨区恵美酒)。6代目の梶原敏樹社長に意気込みを聞いた。

– 鉄工所というと鉄を切ったり繋げたりするような仕事をイメージするが、主な事業内容は。
一般の鉄工所と同様に圧力容器やボイラー、熱交換器を製造しているが、現在は製鉄所やゴミ焼却場、バイオマス発電所向けの集塵機(工場で発生する粉塵を捕集する装置)が主力となり、独自の”梶原ブランド”で全国の企業、自治体へ納入している。
– もともとは伊伝居での創業。
川崎重工業に勤めていた曾祖父が軍需を取り込もうと旧陸軍の駐屯地近くで個人創業したのが起こり。カシメ加工といって、金属の板と板をリベットで繋ぎ合わせる技術に秀でていて、姫路港に入った船のメンテナンスを依頼されることが多くなったので昭和初期に移転してきたと聞く。ただ、現在地ではもう工場を拡張できないので、白浜町で新本社工場の建設を進めている。飾磨には親しみがあるが来年5月に移転する。
– 環境分野への参入はいつから。どのような経緯で。
参入は戦後すぐと播磨地域では早かった。経緯は記録にないが、スウェーデンの技術商社「ガデリウス」の製造パートナーとして付き合うようになったのが大きかった。以後、同社が欧米の最新産業機械の設計図を日本に持ち込み、それを当社が製造して大手の製造現場に納めるという仕組みを構築していった。当時からの製品としては、例えば、火力発電所や重油焚きの船で伝熱面に付着する煤を取り除くスートブロワ(煤吹機)がある。環境機器の先駆けともいえる装置で、そうした先進機器を製造する中で技術力を培うことができた。
– 環境機器の有力メーカーの地位はどのようにして確立したのか。
1980年代から日本企業の海外生産移転が進んで安価な製品が日本に持ち込まれるようになり、「これからは技術力を前面に、マネされない製品を」と環境機器を中心にエンジニアリング部門(機器の設計・施工及び保守点検業務)に一層注力していったことが大きい。新しい装置は時の経過とともに大手企業が自前で作るようになり、徐々にガデリウスが衰退してきたので、海外技術の集塵機を”梶原ブランド”として扱うようになった。それでも最初は営業先で相手にされず、価格を潜ってようやく口座を開いてもらうという案配。20年も経ってようやくメーカーとして独り立ちできるようになり、国内の製鋼トップ3が設備更新を検討される際には必ず声をかけてもらえるまでになった。よくやってこれたなと不思議な感慨だ。
– 産業界全体にSDGsという壁が立ちはだかるが、自社の課題は。
脱炭素という時代の大きな波をどう乗り越えていくか。一例として、スートブロワは石炭や重油がアンモニアや水素に取って代わるにしたがって徐々に活躍の場がなくなると考えられるので、その事業を補てんしていかなければならない。ただし、環境保全や省資源の流れは当社にとって大きなビジネスチャンスだとも認識している。
– 具体的には。
定番製品の熱交換器は、そもそも省エネ装置なので受注が堅調。集塵機もエコには欠かせない。ほかにも有害なVOC(揮発性有機化合物)を吸引して自燃させる脱臭装置という浄化機器があるのだが、最近需要が伸びている炭素繊維、いわゆるカーボンナノチューブを製造する際にもVOCが発生するので、化学メーカーから引き合いが増えている。このチャンスに乗じるため、工事部門を新しく社内に立ち上げた。従来は専門の施工会社が担ってきたこれら装置の据え付け工事を自前で行うことで、装置の基本計画・設計から製造、施工、メンテナンスまで一気通貫でサービス提供できる体制を構築していく。次の100年を「環境」と「エネルギー」をテーマに切り拓いていきたい。
– 事業は「鉄工所」の枠に収まらない様子。
実際に採用のことを考えると、若い社員からは「社名を変えた方が良い」という意見がある。一方でベテラン社員には現社名にものすごい愛着を持つ者が多い。3年後に迎える110周年の記念プロジェクトとして、変えるか否か、社員に投げかけたい。

(2022年8月1日 播磨時報に掲載)